日本と欧米諸国で顕著な反応差が浮き彫りに

1973年に発生した原油価格の高騰及びイスラエル支援国への石油禁輸措置は、安価な石油に依存してきた先進諸国にオイルショックという未曽有の経済混乱をもたらしました。欧米はもちろんのこと、日本社会も戦後から続いてきた高度経済成長が終焉を迎えるほどの大打撃を受けたのです。

しかも日本経済が完全に復活する前に、2度目のオイルショックが巻き起こってしまいます。この第2次オイルショックにより、世界は再び狂乱物価の大混乱に陥りました。

なぜオイルショックが再び起こったのか、そしてその影響は？第2次オイルショックについて具体的に見ていきましょう。

第2次オイルショックの歴史的背景

第1次オイルショックがイスラエルとアラブ諸国の領土問題に端を発した第四次中東戦争が切っ掛けだったように、第2次オイルショックも中東の政情不安が原因で引き起こされました。

1979年、イスラム教シーア派の国民勢力が、モハンマド・レザー・シャーの専制に反対してイラン革命を開始しました。その結果、イランにて石油の生産が停滞。当時イランはサウジアラビアに次ぐ世界2位の産油量を誇っており、イランから大量の原油を輸入していた日本にとっては大問題となりました。

さらにOPEC（石油輸出国機構）は、原油価格を段階的に引き上げることを決定。その後もイラン・イラク戦争など中東情勢の悪化が続き、第1次オイルショックに匹敵するほど石油価格が跳ね上がってしまいました。

第2次オイルショックが国民の生活に与えた影響

またしても巻き起こった石油供給危機により、再び世界経済は危機的状況に陥ります。

欧米諸国では第1次オイルショックを上回るほどの不安感が国中に広がり、極限まで消費を減らして備蓄を推進する気風が蔓延しました。東京で開催された先進国首脳会議（サミット）ではアメリカやイギリス、フランスなどの閣僚が産油国を批判する共同声明を発表してエネルギーの節約を提唱したものの、十分な効果は得られず経済成長率は低迷していくことになりました。

その一方、第1次オイルショックで十分すぎるほど危機的状況を経験していた日本ではエネルギー節約政策がしっかり浸透しており、ほぼ万全の体勢で第2次オイルショックに対応することができました。各企業もエネルギーの消耗を抑えた状態で仕事を進める業務の効率化を実現していたため、パニック状態となった欧米諸国に比べて大した脅威にはならなかったのです。

イランの石油生産もほどなくして再開。高騰していた原油価格も数年ほどで値下がりし、比較的短期間で事態が収束したのも幸いしました。皮肉にも、二度にわたる世界を震撼させるほどの経済混乱により、エネルギー不足への見事な構造転換を達成していた日本社会の優秀さに対する注目度が一躍高まったのです。

第2次オイルショックが為替相場に与えた影響

第1次オイルショックの反省を活かし、日銀が迅速な金融引き締め政策に着手したおかげで日本経済が大きな混乱に陥ることはありませんでした。しかし、アメリカでは長期金利の高騰やインフレにより景気がさらに悪化。カーター大統領はドル防衛策を図り、あらゆる手段を講じてドル高を進めました。

ちなみに第1次オイルショック時には、270円～300円台で推移していたドル円が日本経済の回復につれて200円台前半まで円高に振れていました。イラン革命が起こった1979年時点では220円前後の値をつけていたドル円相場は、それから数ヶ月の後に250円台まで円安に進みます。しばらく250～260円前後を推移しましたが、1980年代に入ると徐々に円高が進み、ついに210円台に到達。日本経済の強さを世界に見せつけます。

オイルショック後の社会構造

2度のオイルショックを経て、先進諸国は石油に依存している社会構造に対して強い不信感を抱くようになりました。中東からの石油需要は大きく減退し、国内での油田開発が積極的に推進されるようになったのです。さらに、太陽光発電や風力発電など化石燃料以外の発電方法にも関心が集まり、エネルギー分野の技術開発が大きく進歩するきっかけにもなりました。

石油輸出国は自分たちが世界のエネルギーを牛耳っていることを認識し、さらに国際社会の中で強い権力を持ち始めます。その約30年後の現代に再び原油価格の高騰や暴落が巻き起こり、株価やドル相場を大きく動かしていることからも、依然として原油保有国が軽視できない存在であることがよくわかります。

01 4月 2016