原油価格の高騰により相場は大幅なドル高になった！

第一次オイルショック（第一次石油危機）とは、1973年10月6日に勃発した第四次中東戦争を契機に石油輸出機構(OPEC)に加盟する国々が原油価格を引き上げたことで発生した社会的混乱のことです。

科学技術の発達により人類が手に入れた紙や衣服．プラスチックなどは．石油から作られています。その世界的な産出国である中東からの石油の供給が困難になったことで．私たちの生活が成り立たなくなるのではないかという思惑が交錯し．人々は一気にパニックに陥ってしまいました。中東からのエネルギー輸入に依存してきた文明社会の脆さを露呈する歴史的な事件といえるでしょう。

なぜこれほどの事態にまで発展してしまったのか．そして為替相場にどのような影響を与えたのか．第1次オイルショックの詳細を見ていきましょう。

第1次オイルショックの歴史的背景

中東は古来から政情不安な地域であり、現代でも戦乱が収まることはありません。1973年10月の第四次中東戦争は．領土問題を契機にイスラエルとアラブ諸国（エジプト・シリアなど）の間で展開されました。

勃発から10日後．石油輸出機構(OPEC)加盟の6カ国が原油公示価格を70%も引き上げることを宣言。さらにアラブ石油輸出国機構（OAPEC）は、原油生産の段階的削減（石油戦略）を発令しました。その上、経済制裁はイスラエルの支持国にまで及び．アメリカやオランダなどの諸外国に対して石油の輸出が禁止される措置がとられました。

日本は当時イスラエルに対して完全に中立な立場でしたが、アメリカの同盟国であるという理由だけでイスラエルを支援しているとみなされる恐れがあり、厳しい外交を余儀なくされました。

第1次オイルショックが国民の生活に与えた影響

三木武夫副総理自ら中東に出向き．「日本はイスラエル支援国ではない」ということを中東諸国に力説する一方．日本国内では有事に備えて国民生活安定緊急措置法・石油需給適正化法が制定されました。

日本史の教科書には．当時の世相を表す光景としてたくさんの人々がトイレットペーパーを買い込んでいる写真が掲載されています。これは、中東からの石油の輸入が断たれることで日本から紙がなくなるのではないかというデマが飛び交い．パニックに陥った人々がトイレットペーパーを買い占めようと躍起になっていたからです。その他、エネルギーの消耗を抑えるため．街中のネオンを消灯したりテレビの深夜放送を自粛したりするなどの措置も取られました。

物価指数は20％以上も上昇．消費は大幅に落ち込み．「狂乱物価」と呼ばれる社会現象が起こりました。極度のインフレにより成長率はマイナスに転落。日本の経済社会を飛躍的に発展させた高度経済成長がついに終焉を迎えたのです。

第1次オイルショックが為替相場に与えた影響

オイルショックは市民の生活だけでなく、為替相場にも大きな影響を与えました。

1ドル360円の固定レートは、スミソニアン協定後に1ドル308円に切り上げられました。スミソニアン体制が崩壊した後、市場が変動相場制に移行すると、10％以上も円高が進み1ドル260円前後の値に。

しかし第1次石油ショックが起きると、有事のドル買いが殺到し、相場は一気にドル高・円安に傾きました。瞬く間に280円台まで円が急落。石油価格の高騰がとどまる気配がなかったため、その後も猛烈なドル買いが続き、1974年には1ドル300円台に到達しました。

ある程度相場が落ち着いてくると、ドル円は270円～300円台で推移するようになりました。1975年には変動相場制移行後最安値となる1ドル306円まで円安が進みました。

オイルショックが一段落して日本経済が回復するにつれ、今度はドル円の為替相場が急激に円高に振れ始めました。1970年代後半には1ドル200円割れする事態となり、為替相場は徐々に円高の時代に移行していきます。

最近でも中国の景気減退などによる原油安が問題視され．じわじわとドル安が進んでいます。一見外貨と無関係に思える話題ですが、FXを行う上で原油価格の動向も非常に重要であることがおわかりいただけるのではないでしょうか。変動相場制に移行してまもない頃の相場でもこれほどの混乱が生じたのですから、現代ではもっと注意しなければならないでしょう。

31 3月 2016