もらえる商品を選ぶことができるが、災害時に役立つ加工食品がねらい目

みなさんはJTと聞いて何を思い浮かべますか？やはりたばこでしょうか？それともコーヒーなどの飲料ですか？
今回は「人のときを、想う」のJTの株主優待についてご紹介します。

株を購入する動機として売買による利益だけではなく、配当や優待を目当てにする人も多くいますよね。
JTではどんな株主優待を受けることができるのか、その条件はなんなのか？おすすめの商品は？などの情報をお届けします。

JTはたばこ、お薬、冷凍食品などを作っています

「人のときを、想う」のキャッチフレーズでたばこ、医薬品、加工食品など幅広く生産、販売しているのがJTです。

「日本たばこ産業株式会社」が正式名称で、1985年に設立されました。
本社は東京都港区虎ノ門2-2-1、取締役代表社長は小泉光臣氏です。資本金が1,000億円、従業員はグループ全体で44,485人（2015年12月31日現在）という大企業です。
喫煙に対する見方が厳しくなるなか、喫煙者のマナー向上、分煙の推進などに積極的に取り組んでいます。

JTブランドは世界中に広がりをみせています

JTには「たばこ事業」「医薬事業」「加工食品事業」の3つの事業があり、それぞれ各事業ごとの強みを生かして展開しています。中心であるたばこ事業ではJTグループ全体で90以上のブランドを120以上の国と地域で展開しています。

医薬品は1987年から国内外のネットワークを活用し、研究開発に取り組んでいます。世界に通用する画期的なオリジナル新薬の開発を目指しています。研究開発は主にJTが、製造販売は鳥居薬品（株）が担当しています。

加工食品事業ではテーブルマークグループを通じて「お客様においしく、安心してお召し上がりいただける」商品づくりに取り組んでいます。

JTはCSRにも力をいれています

JTグループではCSRを推進するため、社会貢献活動に力を入れています。社会福祉のための大学奨学金制度、スポーツ教室などもその一つです。また、「JTの森」、「ひろえば街が好きになる運動」を通じて環境保全に貢献しています。
その他にも、被災地復興支援を行うなど、CSRを推し進めています。

日本たばこ産業株式会社の株価や配当

JTの株主優待はカップ麺や、ペットボトルなど災害時にも役立つ！

JTでは100株以上を保有している株主に対して配当金とは別に株主優待を実施しています。優待は年に2回もらえるので、最低の100株でも年間で2,000円相当の商品を優待として受け取ることができます。
優待の内容は以下の通りです。

株式を購入する前にチェックしておきたい過去の業績やその他のチェックポイント

ここまで、JTの優待について見てきました。株主優待を受けるには最低でも100株、現在の株価では30万円以上が必要です。株を買う際の大きな目的の一つとして、売買によって利益を上げる、というものがあります。
ですから「JTの株は今後上がるのか」、も大きなチェックポイントになります。

株価はその企業に対する期待値のようなものですから、業績が好調な企業の株は上がります。
そこで、JTの過去の業績と現在の業績を調べてみました。細かいデータは四季報などで確認してもらうことにして、特に重要な売上高と営業利益をまとめてみました。

以上のように、営業利益はこのところ順調に増えてきていることが分かりますね。

自分の利益だけでなく社会全体に対する貢献をしたいと考えている人におすすめです

ここまでご紹介してきたように、JTでは企業の活動のいたるところで環境や人にたいする貢献をしようという姿勢が見られます。このことは株主優待にも表れており、優待相当額を寄付することも可能です。
たばこという健康に対するリスクが否定できない商品を扱っているので社会貢献に対する意識が強いのかもしれませんね。

そんなJTの株主になるということはJTの社会貢献への姿勢を評価し、応援していることにもなります。
株の売買で利益を上げるためだけでなく、配当や優待などで利益を得ながら、福祉や環境保護、被災地支援に貢献するることができるのがJTの特徴なのです。

JTの株主優待の内容をおさらいしながら、おすすめの商品をご紹介

JTの株主優待は、持ち株数に応じて加工食品や飲料水の中から1つまたは2つを選ぶものです。一番お手軽なAコースで1,000円相当、Dコースでは6,000円相当がもらえます。しかも年2回もらえるのが魅力的です。

優待でもらえるもののうち、特におすすめなのが非常時に大きな力を発揮するご飯やカップ麺などの加工食品です。JTは2011年の東日本大震災により大きな損害を受けました。そして被災地復興のための社会的な活動も行っています。

そんなJTの株主になるからには、災害への備えとしての加工食品を備蓄しておくのがぴったりではないでしょうか？そして余裕があるならば、優待分を被災地復興のために寄付をすることもおすすめします。