株価が下がり安く良い銘柄を手に入れられる

「日経平均株価が高値を更新してる」「今が好景気」など、景気が良いと分かると「今が投資のチャンスだ！」と株式投資に手を出す人が増えます。

ただし、好景気の際は株価も高く、割高の株を手にしてしまうことが少なくありません。
割高で買ってしまうと利益が出づらく、株を手にする場合は不景気こそがチャンスです。

なぜ、不景気だとチャンスなのでしょうか。ここでは、不景気が投資のチャンスになる理由や、不況時に手を出す銘柄を選定するポイントなどについて、紹介いたします。

株式投資が不景気がチャンスな理由

株式投資で勝つ基本は「安く買って高く売る」ことです。
景気は不景気と好景気を繰り返しますが、不景気のときはほとんどの銘柄の株価が下がります。
そのため、人気銘柄も安く手に入ります。一部の投資家のなかでは、不景気＝株のバーゲンと言われるほど安く買うチャンスです。

不景気の際は、日経平均株価が好景気の頃に比べて大きく下がります。
株価は半分程度まで下がることもあります。

つまり、多くの個別銘柄が半分程度まで株価が下がっていることを表します。

不景気は人気銘柄も株価が下がる、割安で買えるチャンス

2017年に入って日経平均株価は19,000円を超えることも多いですが、リーマンブラザーズが破綻した翌月の日経平均株価は大暴落し、7,000円を割り6,994円を付けました。

世界的な金融危機で、リーマンショックが起きた時期は非常に不景気でした。2017年の日経平均株価と比較すると、わずか35〜36％まで株価が下がっています。

日経平均株価が下がると、一般的には大半の銘柄の株価も下がりますが、なかには不景気と言えども高い利益を出している企業があります。不景気の際は、好業績を残している企業の株価も大抵下がりますので、そういった企業の株を狙って買うことが大事です。

不景気でも利益を出し続ける企業は、好景気になっても利益出し続けます。
好景気時の株価の半分以下で買える場合もありますので、不景気時は株を買うチャンスです。

また、好景気になった際は、不景気のときに買った銘柄を売るチャンスです。
これにより「安く買って高く売る」が実現でき、大きな利益を得られます。

日頃から気になる企業の不景気時の業績もチェックしておく

好景気時に利益を出せても、不景気になると業績が落ち込む企業と、好景気も不景気も利益を出し続ける企業とあります。

不景気時に株の購入を検討する際に優先順位が高いのは、好景気も不景気も利益を出し続ける企業の株です。
多くの企業が赤字や業績が下がることで、株価が下がり、日経平均株価も大きく下落しますが、そのなかでも利益を出している企業を見つけることがポイントです。

不景気時に株を買う際は、「株価が安いから買う」ではなく、「業績が良いのに株価が安いから買う」でないといけません。

不景気になったタイミングで業績をチェックしていくことも大切ですが、日頃から気になる企業の過去年度の決算情報を確認し、不景気の際の業績を見ておくことも必要です。

財務が安定している銘柄を選び、リスクを減らすことが大切

注意しなければいけないのが、不景気で株価が安いからといって、どんな銘柄でも買えば良いということはありません。

不景気になることで体力のない企業は破綻する可能性もあります。
業績の悪い企業や、キャッシュフローや自己資本のない企業、負債を大きく抱えている企業などの株を買ってしまうと、大損する危険性があります。

不景気に買う銘柄は、業績が良い（利益をあげ続けている）、自己資本比率が高い、キャッシュフローが安定しているなど、財務がしっかりしている企業を選びましょう。

破綻しない企業かどうかを見極めるポイント

「不景気でも破綻する確立が低い＝経営が安定している」です。
そのような企業の株を見極めるポイントがあります。

• 貸借対照表の自己資本比率

どのくらい自由に使えるお金があるか、返済義務のあるお金はどれくらいなのか、確認できます。
当然、返済義務のあるお金（負債）が多いと危険度は高まります。

• 損益計算書から算出する経営安全率

経常利益÷限界利益で求めます。例えば経営安全率が10％であれば、経常利益が10％減少したとしても赤字にはならないということです。

• 自由資金比率

営業キャッシュフローと投資キャッシュフローを足した、フリーキャッシュフローを自己資本増加額で割ったものです。
自由資金比率で資金繰りが順調かどうか判断できます。

一概には言えませんが、これら3つの指標を見て、倒産確率は低い企業か、危険性が小さい企業かを見極めます。また、これらの指標は連動していることが多いため、1つの指標が高ければ他も高いことが多いです。

不況に強い株とは？見つけ方とポイント

一般的に、内需関連株が不況に強いと言われます。
外需関連株は不況で円高になることで、大きく業績が落ち込む可能性があるためです。

2017年3月段階で株価6,000円台のトヨタ自動車の株も、リーマンショック後は円高の影響もあり業績が落ち込み株価は2,000円台でした。

不況の際、消費者は大きな買い物を控える傾向があります。そのため、自動車関連や電機関連株は株価が大幅に下がることが多いです。

しかし、内需関連株であれば、不景気といえどもある程度の需要が見込めるため、株価の安定が早い傾向があります。

不況時でも消費を渋らないものが強い、実生活のなかでも見つけられる

不況時に強い内需関連株は、国内を中心として事業展開をしており、通信、電力、建設、不動産、食品など多くあります。
不景気になっても消費が控えられにくい業界は、不況時にも強い傾向があります。

不況になると、車や家電製品などの購入を控える消費者は多いです。
ですが、電気やガスなどは多少節約する程度はあっても、必ず毎日のように使用します。
普段の生活のなかで不況時でも消費するもの＝不況に強いものです。
実生活のなかで考えてみても良いでしょう。

また、一概には言えませんが、円高になることで輸入企業も業績を伸ばしやすくなり、不況に強くなります。

すべての内需関連株が不況で強いわけではない

注意しなければならないのが内需関連株でも不況時に必ず強いわけではないことです。
また、外需関連株でも不況時でも業績が下がらない場合もあります。
不況時に外需関連株が強い傾向はありますが、すべての企業に当てはまるわけではありません。

不景気は株購入のチャンス！今の内から不景気になった場合を想定しておく

不景気になることで投資を控える人もいますが、不景気時は株価が下がるため銘柄によっては、好景気時よりもかなり割安で購入できます。

著名投資家も、景気が悪くなり株価が下がるとチャンスと考え、どんどん買い増しします。不景気の際は株購入のチャンスと捉え投資していきましょう。

その際、破綻する確率が低い銘柄を選ぶとリスクを抑えれます。内需関連株も参考にしてみてください。
不景気になった際に考えるのではなく、今から準備をしておきましょう。